リードの選定基準の決め方|年商×役職でアポ条件を決め、受注につながる商談だけを残す

「インバウンドのリードは増えたのに、商談が受注につながらない」「インサイドセールスが取ったアポを、フィールドセールスが『質が悪い』と言う」。この記事は、そんな課題を持つマーケティング・インサイドセールス・営業の責任者に向けたものです。
リードを全件追いかけると、アポの数は増えても、決裁につながらない商談が混ざります。原因の多くは、どの会社のどの役職ならアポとして扱うのか、という選定基準があいまいなことです。
この記事では、リードの選定基準の決め方と、決めた基準を運用し続けるための仕組みを解説します。
ポイント
リードの選定基準は「年商×役職」で決めると、上申しても通らない商談を減らせます。
たとえば「年商100億円以上なら課長以上、10億〜100億円なら役員か部長、10億円未満は対象外」のように決め、一般社員の場合は役職者の同席を打診します。
ホワイトペーパー経由のリードは情報収集中の現場層が多いため、条件に合う先に優先フラグを付けて架電します。
基準を決めたら、アポをA・B・Cに分けて定義し、インサイドセールスとフィールドセールスの評価の一致率を週次で確認します。
リードの選定基準がないと何が起きるか
上申してもROIを説明できない
ホワイトペーパー経由のリードに架電していると、現場担当者や小規模企業のアポが増えがちですが、それらは受注につながりにくくなります。
理由は、相手に予算の権限がないことです。現場担当者が社内に上申しても、費用対効果を説明できません。
温度の高い順に架電すると、残りが冷える
もう一つの落とし穴は、検討度の高そうな順に架電する運用です。上から順に連絡すると、残りのリストの温度は下がっていきます。架電の順番だけで優先度を決めるのではなく、「そもそもアポにする条件」を先に決めておく必要があります。
この記事の監修者
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リードの選定基準の決め方:年商×役職
年商別に、会うべき役職を決める
たとえば、次のように決めます。
年商 | アポの条件(会う役職) |
|---|---|
100億円以上 | 課長以上 |
10億〜100億円 | 役員または部長 |
10億円未満 | 対象外 |
企業規模が大きいほど、課長でも予算や推進の権限を持っていることが多く、規模が小さいほど決裁は経営層に近づきます。規模ごとに「誰と話せば社内で前に進むか」を決めるのが、この表の考え方です。数値の区切りは商材の価格帯によって変わるため、自社の受注実績から置き直してください。
一般社員のリードは、役職者の同席を打診する
条件に合わない一般社員から問い合わせがあった場合も、切り捨てるのではなく、役職者の同席を必ず打診します。同席が得られれば条件を満たすアポになり、得られなければナーチャリングに回します。
優先フラグを付けて架電する
ホワイトペーパー経由のリードは、現場で情報収集をしている層が多くなります。そこで、役職者の条件に合う先に優先フラグを付け、先に架電します。年商が分からないリードは、自社のツールで企業情報を補ってから判定します。
企業規模でチャネルも変える
規模によって、届きやすいチャネルも変わります。従業員が200〜300名を超える企業では、問い合わせフォームから送っても決裁者には届きにくくなります。大きな企業には部署直通の電話や手紙を使うなど、規模に応じてチャネルを切り替えます。詳しくはフォーム営業が向く企業・向かない企業をご覧ください。
選定基準を運用し続ける仕組み
アポ定義をA・B・Cに分ける
基準を決めても、運用の中でずれていきます。そこで、アポを3段階で定義します。
区分 | 定義 | 扱い |
|---|---|---|
A | 部署・役職・検討テーマ・時期の4条件をすべて満たす | 有効なアポとしてカウント |
B | 責任者は同席していないが、次回の三者面談を設定済み | アポとして扱い、次回の三者面談で責任者と会う |
C | 上記に当てはまらない | カウント外。ナーチャリングへ |
有効商談の定義そのものの決め方は、有効商談とは(定義の決め方)で詳しく解説しています。
ISとFSの評価の一致率を週次で見る
インサイドセールス(IS)がAと判定したアポを、フィールドセールス(FS)がどう評価したかを突き合わせ、一致率を毎週確認します。評価がずれた案件は、次のどちらかを判断します。
- 定義を直す:条件があいまいで、ISとFSで解釈が分かれている
- トークを直す:定義は正しいが、架電で条件を確認しきれていない
追客のリードは温度感で分け、失注理由をコード化する
インバウンドの追客を標準化するには、リードを温度感で3つに分け、失注理由をコード化します。失注理由は10〜20パターン程度を目安にします。理由がそろうと、どの条件のリードを優先すべきかを数字で見直せるようになります。
よくある質問
Q. 条件を厳しくすると、アポの数が減りませんか?
一時的に減る可能性はあります。ただ、条件に合わないアポは上申しても受注につながりにくく、営業の時間を使うだけです。数よりも、社内で前に進む商談を残すことを優先してください。
Q. 年商が分からない企業はどう判定しますか?
企業データベースなどで年商を補ってから判定します。補えない場合は、架電の中で事業規模や部署の人数を確認し、役職の条件と合わせて判断します。
Q. 対象外にしたリードはどうすればよいですか?
捨てずにナーチャリングに回します。メールや勉強会の案内など、営業の工数がかからない方法で接点を保ち、条件に合う役職者が出てきたら改めて連絡します。
まとめ
リードの選定基準は、年商×役職で「誰と話せば社内で前に進むか」を決めるのが基本です。一般社員のリードには役職者の同席を打診し、条件に合う先に優先フラグを付けて架電します。決めた基準は、アポのA・B・C定義とISとFSの一致率の週次確認で、定義とトークを直し続けましょう。
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